医療保険とは？選び方や注意すべきポイントを徹底解説

数ある医療保険のなかから、自分にぴったりの医療保険を選ぶのは簡単なことではありません。どのような基準で選べば良いのか、わからない人も多いのではないでしょうか。

そもそも医療保険とは病気やケガの治療でかかった医療費を保障する保険です。万が一に備えて、できるだけ保障は手厚くしたいところですが、その分保険料が高くなってしまうため、必要な保障を見極めることが大切です。

この記事では、医療保険の基本的な特徴から選び方、必要な保障の見分け方、加入時の注意ポイントまでわかりやすく解説していきます。

医療保険の基礎知識

医療保険と聞くと、民間の保険会社で加入する医療保険をイメージする人が多いかもしれません。

しかし医療保険は、大きく分けて、公的医療保険と民間医療保険の2つに分けられます。

■2つの制度（公的医療保険・民間医療保険）の関係性は？
一般的に、公的医療保険では不足する費用を補うために、民間医療保険に加入します。

公的医療保険の仕組みを把握しておかないと、万が一のときに十分な保障が受けられなかったり、民間医療保険の保険料を払い過ぎたりする可能性があります。そのため、まずは公的医療保険と民間医療保険、両方の仕組みを把握しておく必要があります。

公的医療保険とは？

公的医療保険とは、病気やケガなどでかかった医療費を、一定額まで公的機関が負担してくれる制度のことです。公的医療保険制度は、すべての国民に加入義務があり、働き方や年齢によって、大きく3種類にわけられます。

■公的医療保険制度：3種類
• 被用者保険
  サラリーマンや公務員、およびその家族が加入する制度
• 国民健康保険
  個人事業主やフリーランス、無職の人が加入する制度
• 後期高齢者医療制度
  75歳以上、あるいは65歳以上で障害を持つ人が加入する制度

名称は異なりますが、どの制度でも一部を除き同水準の給付を受けられるようになっています。

しかし、手術や入院などで高額な医療費がかかった場合には、公的医療保険によって負担が軽減されても尚、大きな支払いが生じます。
このような公的医療保険の給付では足りない費用に備える手段として、民間医療保険が多くの人から活用されています。

民間医療保険とは？

一方、民間医療保険とは、民間の保険会社が販売している医療保険です。加入は任意で、保険会社や保障内容を選んで自身に合ったものに加入をします。
※以降、この記事で解説する「医療保険」とは、特にことわりがない限り民間の医療保険を指します。

医療保険の種類と特徴

医療保険には多くの種類があるため、複雑でわかりにくいと感じられるかもしれません。ここでは、代表的な医療保険6種類を、「保険期間」や「貯蓄性」などのちがいごとに、わかりやすく解説していきます。

■保険期間のちがい
医療保険は保険期間が決まっている定期型と、保障が一生涯継続する終身型の2種類があります。

• 定期型
  10年、15年など保険期間に満期があるタイプの医療保険です。満期を迎えると、そのときの年齢の保険料で更新されます。 また同じ保障内容であれば、保険期間が短いほど保険料が割安になります。
• 終身型
  保障が一生涯継続する医療保険です。更新がないため、契約時の保険料が変わることはありません。保険料の支払方法も終身払いにする方法と、一定期間で保険料の支払いが終わる短期払いがあります。 また同じ保障内容の場合、定期型よりも終身型のほうが保険料が割高になります。

■貯蓄性のちがい 医療保険は、貯蓄性の有無で掛け捨て型と貯蓄型の2つに分けられます。

• 掛け捨て型
  解約したときに、解約返戻金がまったくないか、あってもごくわずかしか受け取れない医療保険のことです。掛け捨て型は、貯蓄型と比較して保険料が安い傾向があります。
  ※解約返戻金とは、保険を解約したときに戻ってくるお金のことです。
• 貯蓄型
  解約したときに、解約返戻金が受け取れるタイプの医療保険です。医療保障も用意しながら貯蓄ができるメリットがありますが、解約しなければ受け取れないため注意が必要です。 また、一定期間、給付金の支払いがないと、祝金や健康還付金を受け取れるタイプもあります。

■加入対象のちがい
医療保険のなかには、特定の人を対象とした商品もあります。代表的な商品として、女性保険があります。

• 女性保険
  乳がんや子宮筋腫など、女性特有の病気にかかった場合に、上乗せして保障を受けられるタイプの医療保険です。

■引受基準のちがい
医療保険は、現在の健康状態について告知をして、保険会社が承諾しなければ加入できません。しかし医療保険のなかには、引受基準を緩和して、健康状態に問題がある人でも加入できる可能性があるタイプもあります。

• 告知（引受基準）緩和型医療保険
  加入に必要な告知項目が、一般的な医療保険よりも少なく、持病や既往歴のある人でも加入しやすい医療保険です。ただし、一般的な医療保険よりも保険料は高くなる傾向があります。また、加入してから一定期間は、支払われる給付金が削減される商品が多いため注意が必要です。

医療保険を選ぶときのポイント

医療保険は各保険会社で取り扱っているため、何を基準に選んだらよいかわからない人もいるでしょう。ここでは医療保険を選ぶときのポイントについて解説します。

ポイント1：定期型か終身型か

定期医療保険は保険期間に満期があるため、ライフステージに合わせて定期的に見直したい人に向いています。また「子どもが小さいときだけ」など、一定期間だけ手厚い保障を用意したい人にもおすすめです。

一方、終身保険は保険料が一生涯変わりません。医療保険の保険料は年齢が若い人ほど割安のため、保険料が安いうちに一生涯の医療保障を用意したい人は、終身医療保険がおすすめです。

▼定期型、終身型のメリット・デメリット

	大きな特徴	メリット	デメリット
定期型	・10年、15年などで満期となる	・終身型よりも保険料が安い ・「子どもが成人するまで」など、必要な期間だけ加入できる	・更新のたびに保険料が高くなる ・高齢になると更新ができなくなる
終身型	・一生涯保障が続く	・保険料がずっと変わらない	・定期型よりも保険料が高い

医療保険は年齢が上がるにつれて保険料が高くなるため、若くて保険料が安いうちに一生涯の保障を備えておきたい人は終身医療保険、「子どもが小さいうちだけ」など一時的に手厚い保障を用意したいときは定期医療保険が向いています。

ポイント2：入院給付金の「支払限度日数」は適切か

入院給付金とは、「入院1日につき1万円」など、定額で給付金を受け取れる保障です。
一般的に、1回の入院で給付される日数には上限があり、これを「支払限度日数」といいます。具体的には、30日・60日・120日から希望のプランを選べるものが多くなっていますが、この日数を超えた入院には給付金が支払われないため、慎重に選ぶ必要があります。

■例えば・・・
1入院あたりの支払限度日数が30日の医療保険に加入していて、骨折で35日間入院した場合
⇒受け取れる入院給付金は30日分です。35日分の入院給付金を受け取るためには、支払限度日数60日か、120日の医療保険に加入している必要があります。

1入院あたりの支払限度日数を大きくしたり、入院給付金の日額を大きくしたりすれば、万が一のときは安心ですが、その分、保険料は高くなります。

自身に合った1日あたりの入院給付金額・支払限度日数を決めるために、傷病ごとの平均的な入院日数を確認していきましょう。

▼傷病別の平均入院日数

傷病名	平均入院日数
がん（悪性新生物）	19.6日
糖尿病	30.6日
気分・感情障害（躁うつ病を含む）	137.4日
アルツハイマー病	273.0日
心疾患（高血圧性のものを除く）	24.6日
脳血管疾患	77.4日
肺炎	38.0日
骨折	38.5日
平均	32.3日

※出典：厚生労働省・令和2年「患者調査の概況」をもとに作成

このように入院日数は、傷病ごとに大きく異なります。多くの傷病では、入院期間が短期化する一方、脳血管疾患や、精神疾患、アルツハイマー病などでは長期化する傾向にあります。

入院した場合にかかる費用

生命保険文化センター　「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」によると、1日あたりの自己負担費用は平均で2万700円、費用の分布では1～1万5,000円未満が最も高くなっています。
なおこの中には、治療費だけでなく、食事代、差額ベッド代、交通費、お見舞いに来た家族の交通費、衣類、日用品の金額も含まれています。

▼直近の入院時の1日あたりの自己負担費用
※高額療養費制度を利用している場合は利用後の自己負担額から算出しています。

自己負担費用	割合
5,000円未満	13.8%
5,000円～7,000円未満	8.8%
7,000円～1万円未満	11.5%
1万円～1万5,000円未満	23.3%
1万5,000円～2万円未満	7.9%
2万円～3万円未満	16.0%
3万円～4万円未満	5.5%
4万円以上	13.2%
平均	2万700円

※出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」をもとに作成

次に、入院日数も見ていきましょう。直近の入院における入院日数は、平均17.7日です。分布を見ると、5～7日が最も高くなっています。

▼直近の入院時における入院日数

自己負担費用	割合
5日未満	19.8%
5日～7日	27.5%
8日～14日	24.1%
15日～30日	17.8%
31日～60日	6.8%
61日以上	4.0%
平均	17.7日

※出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度　生活保障に関する調査」をもとに作成

ポイント3 手術を受けたときの保障

多くの医療保険では、病気やケガで手術をした場合に手術給付金を受け取れます。
どのような手術が保障の対象になるかは商品によって異なりますが、主に次の2つのタイプに分けられます。

• 公的医療保険に連動するタイプ
  約1000種の手術が保障される
• 保険会社の約款で定めているタイプ
  88種の手術が保障される

一見、前者のほうがたくさんの手術に対応できるように見えますが、後者の「88種類」という数字は保障対象になる手術を大まかに分けた数であり、実際は約600種類もの主要な手術をカバーしています。

また、手術給付金は、1日あたりの入院給付金に所定の倍率をかけた金額が支払われるのが一般的です。よくあるのは、入院給付金×手術内容に応じて40倍・20倍・10倍・5倍を支払うというパターンです。

■例えば・・・
入院1日あたり1万円の入院給付金が支払われる医療保険で、40倍に該当する手術を受けた場合
⇒ 1万円×40倍＝40万円 の手術給付金が受け取れます。

入院中に受けた手術は一律10倍・外来での手術を一律5倍としているケースもあり、このパターンほうが保険料が割安の傾向があります。

手術給付金の金額は「入院給付金×〇倍」で計算される！

ポイント4：保険料払込期間をいつまでにするか

保険料払込期間も、ある程度柔軟に設定が可能です。
例えば終身医療保険に加入しているけれど、年金収入だけになっても保険料を支払うのは避けたいというときは、保険料払込期間を65歳に設定します。こうすると保険料払込期間は65歳で終了し、保障は一生涯継続します。

自身のライフプランに合わせて、保険料払込期間も検討しましょう。

ポイント5：主な特約は揃っているか

医療保険の主な保障は、手術給付金と入院給付金ですが、自身のニーズに合わせて特約を追加できます。医療保険の特約すべてを紹介することはできませんが、ここでは主な特約を紹介します。

▼医療保険の主な特約

名称	概要
がん診断給付金特約	がんと診断されたときに、一時金を受け取れる
三大疾病保障特約	がん・脳血管疾患・心疾患で手術・入院をしたときに一時金を受け取れる
先進医療特約	先進医療による治療を受けたときに、給付金を受け取れる
通院特約	病気やケガで通院をしたときに、通院給付金を受け取れる
特定疾病保険料払込免除特約	がん・脳血管疾患・心疾患で所定の状態になったとき、以降の保険料の払い込みが免除される
生活習慣病入院特約	所定の生活習慣病で入院したときに、入院給付金が上乗せされる

年代別・医療保険の選び方

年代ごとに、病気やケガにかかるリスクは異なるため、医療保険を選ぶときに気をつけるポイントも年代によって変わってきます。
ここでは、各年代ごとの医療保険の選び方を確認していきましょう。

20代におすすめの医療保険の選び方

一般的に20代はまだ収入が少なく、病気になるリスクが低いため、医療保険に加入する必要性をあまり感じないかもしれません。しかし、急な事故やケガで長期に渡る入院が必要になったり、がんなどの病気にかかる可能性はゼロではありません。
若いうちであれば保険料も割安な傾向があるため、必要最低限の医療保険だけでも加入しておくことをおすすめします。

20代の医療保険選びのポイント
• 保険料を抑えるために保険期間や保障を絞ることも有効
  20代のうちは病気やケガになるリスクが高くないため、保険期間を10年などに限定したり、最低限の保障に絞ったりする方法も有効です。
• 保険料が変わらない「終身型」のメリットも
  終身型は、保障が一生涯続くタイプの保険です。加入時の保険料がずっと変わらないため、若いときに入っておけば高齢になっても安い保険料のまま保障を受けられる、という考え方もあります。

【30代・40代】におすすめの医療保険の選び方

30代・40代は世帯を持っている人も増え始めることから、手術・入院などをすると家計に大きな負担をかけてしまう可能性があります。子どもの教育費や住宅ローンなど、日常的な支出も大きくなるため、保障の手厚い医療保険に加入して万が一に備えておきましょう。

また、女性特有のがんに罹患するリスクが高まり始める時期でもあります。医療保険のがん特約や、さらに手厚い保障を備えたがん保険の検討をおすすめします。

30代・40代の医療保険選びのポイント
• 大きな支出に備えるため、必要な特約も検討する
  医療費が家族の生活を圧迫しないよう、いざという時に必要な保障が受けられるのか、特約までしっかり検討することが大切です。ただし、無理なく負担できる保険料になるよう、保障と保険料のバランスはよく確認しましょう。
• がん特約でがん保障を手厚くする
  特に女性にとって、がんリスクが上昇する年代です。がん特約をつけると、がんになったときに一時金が給付されるなどの保障を受けられます。

【50代・60代】におすすめの医療保険の選び方

50代中盤から後半になると、子どもの教育費や住宅ローンの返済を終え、定年退職を意識し始める時期です。定年退職後には公的年金が受け取れますが、公的年金だけでは生活費をまかなえないケースが多いため、急な医療費の支出が生じると大きく貯蓄を取り崩してしまう可能性があります。

老後のための貯蓄を医療費で切り崩さないためにも、医療保険の必要性は特に高いと言えます。また、男女ともにがんのリスクが高まる時期のため、30代・40代で加入していない方はがん保障も検討しましょう。

50代、60代の医療保険選びのポイント
• できるだけ早く加入する
  病気やケガのリスクが高まるだけでなく、年齢が上がるほど保険料も高くなります。できるだけ早めの加入がおすすめです。
• がんや三大疾病の特約を検討する
  40代に引き続き、高齢になるほど、がんなどの病気にかかるリスクが高まります。がん特約や三大疾病特約をつけて、かかるリスクの高い病気に備えておくと安心です。

医療保険の見直し・解約をするときの注意点

医療保険の見直しに伴い、従来加入していた医療保険を解約することがあるかもしれません。しかし医療保険の解約には注意が必要です。

医療保険に加入するには現在の健康状態を告知して、保険会社の承諾を得なければなりません。
従来の医療保険を先に解約してしまうと、仮に見直し後の医療保険の告知内容に問題があって加入できない場合、保障がない期間が生じてしまいます。

見直しで新しい医療保険に加入する場合は、保険会社の承諾を得るまで、従来の医療保険を解約しないよう注意してください。

医療保険は定期的に見直しをする

年代に応じて世帯構成や収入が異なるうえ、年を重ねると病気になるリスクが高くなります。また医療技術の進歩に伴い、医療保険も日々進化をしています。

より自身に合った医療保険が発売される可能性もあるため、定期的に医療保険は見直しを検討しましょう。

医療保険は公的医療保険とセットで考える

日本は公的医療保険制度があるため、医療機関で支払う医療費の負担は原則3割、75歳以上の人が加入する後期高齢者医療制度は、原則1割負担です。また同月に高額な医療費の自己負担が生じた場合、限度額を超えた分については、払い戻しを受けられる高額療養費制度も利用できます。

自己負担限度額は所得などによって異なりますが、例えば月給27万円以上51.5万円未満の場合、以下の計算式になります。

自己負担限度額＝8万100円＋（医療費－26万7,000円）×1％

この計算式をもとに、【医療費が100万円かかったとき】を想定すると、以下の金額になります。

8万100円＋（100万円－26万7,000円）×1％＝自己負担額8万7,330円

医療費100万円でも、自己負担額は8.7万円になるわけです。
このように、公的医療保険の保障を考慮せずに医療保険の金額を決めてしまうと、必要以上に手厚い医療保険に加入してしまい、保険料が高くなってしまう可能性があります。

だからこそ、医療保険を検討するときは、公的医療保険とセットで検討しましょう。

まとめ

医療保険はさまざまな種類がありますが、選ぶときは保険期間、入院給付金、手術給付金、保険料払込期間、その他特約が自身のニーズに合った内容になっているかを確認しましょう。

また、そのニーズも「病気やケガのリスク」「収入と貯蓄」など、年齢やライフステージに伴って常に変化していくものです。万が一の場合に備えるため、医療保険は定期的に見直しをするよう心がけてください。