がん保険の診断給付金(一時金)とは？必要な金額や選ぶポイントを解説

一生のうち、「日本人の2人に1人がかかる^※1」とされるほど身近な病気、がん。
もしがんにかかってしまった場合、治療費・入院費はもちろん、働けない期間の生活費など、想定外の出費がかさんでしまいます。
そんな経済的負担をカバーするため、最近がん保険の中で注目されているのががん診断給付金（一時金）です。

このページでは、がん保険の診断給付金（一時金）について、必要性や注意点・金額設定の際の基準など、事前に確認しておきたいポイントについて解説していきます。

※1 出典：国立がん研究センターがん情報サービス

がん診断給付金（一時金）とは？

がん診断給付金（一時金）とは、がんと診断されたときに受け取れるまとまった給付金のことです。給付金は治療費のほか、治療中の生活費など、さまざまな費用に充てられます。

がん診断給付金（一時金）の仕組みと特長

がん診断給付金（一時金）の主な仕組み・特長は、次のとおりです。

がん診断給付金（一時金）の特長
• 給付金額は契約時に設定する
• 給付金の使い道は自由
• 給付金を複数回受け取れる商品がある
• 給付金は非課税となる

• 給付金額は契約時に設定する
契約時に、100万円、200万円などの給付金額を設定します。設定できる金額は保険会社によって異なります。
• 給付金の使い道は自由
給付金は、治療費をはじめ生活費や通院費など、あらゆる費用に充てられます。治療の長期化や思わぬ出費などにも備えられます。
• 給付金を複数回受け取れる商品がある
1年に1回や、2年に1回などを限度として、診断のたびに給付金を受け取れる商品もあります。がんは再発や転移などのリスクがあるため、複数回受け取れる商品であればその都度の出費に対応しやすくなるでしょう。 また、初回診断給付金を受け取った1年後に診断確定したがんの治療を継続している場合、1年単位で診断給付金を受け取れる商品もあります。長期治療のリスクに備えたい方は、こうした商品も検討してみてください。
• 給付金は非課税となる
がん診断給付金には税金がかかりません。がん保険に限らず、病気やケガによる治療に対して支払われる給付金は非課税となります。

がん診断給付金（一時金）の注意点

適切な保障のためには、その保障の注意点も十分に理解しておくことが重要になります。
抑えておくべきがん診断給付金（一時金）の注意点は、次のとおりです。

がん診断給付金（一時金）の注意点
• 免責期間（保険金が支払われない期間）がある
• 上皮内新生物を保障対象外とする商品がある
• 給付金の受取回数（上限）が決まっている商品がある
• 商品によって給付金の受取条件が異なる
• 指定代理請求制度を活用する

• 免責期間（保険金が支払われない期間）がある
多くの保険会社では、契約後90日間（3カ月間）の免責期間を設定しています。この期間にがんと診断された場合、給付金は支払われません。
• 上皮内新生物を保障対象外とする商品がある
以前は、上皮内新生物（上皮内がん）を保障の対象外とする商品が多くありました。現在は、上皮内新生物についても保障する商品が増えていますが、加入の際には入念な確認が必要です。保障対象となる場合でも、上皮内がんの場合に給付金額が減額されるケースがあります。

※上皮内新生物とは、上皮内にとどまっているステージ0期のがんのことを指します。

• 給付金の受取回数（上限）が決まっている商品がある
給付回数が1回のみの商品から、上限5回や回数無制限とする商品まで、保険会社によって大きく異なります。給付金が複数回受け取れるタイプは、再発や転移にも備えられるため安心です。
• 商品によって給付金の受取条件が異なる
医師からがんと診断されたら給付金が支払われるものがほとんどですが、中には診断＋治療のための入院などを条件としている商品もあります。
• 指定代理請求制度を活用する
指定代理請求制度とは、被保険者が病気やケガ等により保険金請求の意思表示ができない場合などに、代理人が本人に代わって請求できる制度です。指定代理人は、契約時に特約で付加するのが一般的です（特約保険料は不要）。なお、契約途中でも付加または指定代理人を変更することができます。 ※指定できる代理人の範囲は、保険会社によって異なります。

診断給付金（一時金）の内容で確認すべきポイント

以上から総合的に判断すると、商品を選ぶ際や契約時に確認すべきポイントは、主に次の4つになります。

がん保険の「診断給付金以外」の保障内容

がん保険で受けられる給付金には、診断給付金（一時金）以外にもさまざまな種類があります。
主な給付金・保障の種類は下表のとおりです。

給付金・保障の種類	給付金・保障の内容
がん入院給付金	入院日数に応じて、入院1日につき10,000円などが給付される
がん通院給付金	所定の手術を受けた場合に、手術1回につき10万円などが給付される
がん手術給付金	所定の手術を受けた場合に、手術1回につき10万円などが給付される
抗がん剤治療給付金	抗がん剤治療を受けた月ごとに10万円などが給付される
がん放射線治療給付金	がん放射線治療を受けた月ごとに10万円などが給付される
がん先進医療給付金	がんの先進医療を受けた場合に、かかった技術料と同額が給付されるのが一般的

診断給付金（一時金）のみで十分なのか

診断給付金（一時金）は、まとまった金額を自由に使えるメリットがある反面、治療の長期化などで、受け取ったお金を使い切ってしまうリスクがあります。そのため、診断給付金（一時金）とあわせて、入院、通院、治療に対する保障・給付金が受けられると安心です。

給付金の種類	設定可能額	メリット	デメリット
診断給付金	1回につき5万円～500万円程度	・がんの診断確定のみで給付される商品が多い ・まとまった金額を自由に使える	・治療中に使い切ってしまう可能性がある ・給付回数が1回のみのタイプの場合は、再発や転移に備えられない
入院給付金	1日につき1,000円～2万円程度	・入院1日ごとに給付金が受け取れる ・支払限度日数を無制限とする商品が多く、長期入院にも対応可能	・通院治療では受け取れない
通院給付金	1日につき1,000～2万円程度	・通院1日ごとに給付金が受け取れる ・支払限度日数を無制限とする商品が多く、長期の通院にも対応可能	・入院治療では受け取れない ・退院後の通院治療のみを保障するタイプがある（※入院前の通院には給付されない）
治療給付金	1回につき1～30万円程度	・抗がん剤治療などを受けた月ごとに、給付金が受け取れる ・入院の有無にかかわらず、治療に対して給付される	・商品所定の治療法を受けていない場合は受け取れない

がん診断給付金（一時金）の金額を設定する際のポイント

では、いざがん診断給付金（一時金）の金額を設定する場合、何を基準に金額を決めればよいのでしょうか。
ここでは、設定の際に抑えるべき2つのポイントを詳しく解説します。

治療中にかかる費用を想定して金額を設定する

設定できる給付金額は、5万円～500万円ほどと商品によって大きく異なります。受け取れる金額は大きいほど安心感がありますが、その分保険料は高くなります。

そのため、まずは、がんになるとどのような費用がかかるのかを想定しておくことが大切です。

上記のとおり、治療に関わる費用はもちろん、治療中の生活費や居住費などにも備えておく必要があります。

これまでの貯蓄額や働き方、家族構成などによって必要な金額は異なりますが、一般的には100万円や200万円など、ある程度まとまった金額が受け取れると安心です。

傷病手当金の保障と照らし合わせて不足分を補う

傷病手当金とは、健康保険に加入する会社員（被保険者）などが、病気やケガにより会社を休み、給与が得られない場合に支給される手当で、一日あたりの支給額は次のように計算されます。
※支給条件を満たせば、支給開始日から通算1年6カ月の間支給を受けられます。
※自営業・個人事業主・フリーランスの人など、国民健康保険の被保険者は傷病手当金を受給できません。

一日あたりの支給額

支給開始前12カ月間の標準報酬月額の平均 ÷ 30 × 3分の2

例えば、支給開始前12カ月間の標準報酬月額が30万円の場合、1日あたりの支給額は

30万円 ÷ 30 × 2/3 ＝ 約6,666円

となります。
上記のケースでは、1カ月間で20万円ほど支給されることになります。

がんになると、再発や転移などで治療が長期化することも少なくありません。傷病手当の支給期間1年6カ月を超えて治療が続くケースも想定されるため、がん保険の診断給付金（一時金）で備えておくと安心です。

また、自営業の人などは、そもそも傷病手当金が受給できません。
「働けない期間＝収入減」に直結する人も多く、会社員の人と比べて、より個人での備えが重要になります。診断給付金の金額を大きくするほか、入院、通院、治療にかかる保障を手厚くするなどの方法を検討しましょう。

まとめ【がん保険の診断給付金（一時金）について】

がんは、一生のうちに2人に1人がかかる病気であり、再発・転移、治療の長期化などのリスクがあります。実際にがんにかかると、思うように働けず収入が減少するケースも想定されるため、診断給付金（一時金）によりまとまったお金が受け取れると安心です。

傷病手当金や加入済みの医療保険、がん保険の保障内容と照らし合わせて、少しでも不安がある人は、診断給付金が受け取れるがん保険への加入を検討すると良いでしょう。

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