三井住友海上あいおい生命&LIFE 医療保険Ａ(エース)セレクト (引受緩和型)

商品特長

ニーズに合わせて、さまざまな保障を組合せることができる

お客様のニーズに合わせて、さまざまな保障を付けることができます

※詳細は下記参照

入院や手術にしっかり備えることができる

病気やケガで入院した場合、日帰り入院から入院5日目まで一律5日分の入金給付金をお受取りいただけます。さらに「初期入院10日給付特則」を付加した場合は日帰り入院から入院10日目まで一律10日分をお受取りいただけます。
また基本保障に手術、放射線治療、集中治療室（ICU）管理の保障があります。

※日帰り入院とは入院日と退院日が同一の入院をいい、入院基本料の支払有無等を参考にして判断します。

保障内容

主契約：基本保障（入院給付金日額5,000円の場合）

病気やケガにより入院したとき

疾病入院給付金
災害入院給付金

日帰り入院から入院5日目まで一律 2.5万円
入院6日目以降 5,000円 × 入院日数
［支払限度日数について］
疾病入院給付金・災害入院給付金それぞれ1回の入院につき 30日・60日・120日から選択 ／通算 1,095日

病気やケガにより手術を受けたとき

手術給付金

【手術Ⅰ型】1回につき［入院中］ 5万円 ［外来］ 2.5万円
【手術Ⅱ型】1回につき［入院中］ 10万円 ［外来］ 2.5万円
［支払限度］ 支払回数無制限

放射線治療を受けたとき

放射線治療給付金

1回につき 5万円
［支払限度］ 支払回数無制限（60日に1回）

集中治療室（ICU）管理を受けたとき

集中治療給付金

1回につき 10万円

※集中治療給付金は1回の入院について1回のお支払いを限度とします。

特約

●プランに含まれている特約・特則
引受基準緩和型先進医療特約（無解約返戻金型）
先進医療による療養を受けられたとき

先進医療給付金

先進医療にかかわる技術料と約款所定の交通費・宿泊費^※1
(保険期間通算2,000万円まで）

※1 宿泊費は1泊につき1万円を限度とします。
※先進医療の保障は、医療技術、医療機関および適応症等によってはお支払対象とならないことがありますのでご注意ください。

●その他付加できる特約・特則

引受基準緩和型入院一時給付特約（無解約返戻金型）
病気やケガにより入院されたとき

入院一時給付金

入院一時給付金額：10万円の場合
一時金として 10万円

※入院一時給付金のお支払いは、主契約の災害入院給付金または疾病入院給付金が支払われる1回の入院につき、1回を限度とします。

引受基準緩和型通院給付特約（無解約返戻金型）
病気やケガで主契約の入院給付金が支払われる入院をされ、その入院の退院日の翌日からその日を含めて180日以内の期間（支払対象期間）中に、入院の原因となった病気やケガの治療を目的として通院をされたとき

通院給付金

[主契約の入院給付金日額：5,000円の場合]
5,000円 × 受療日数
［支払限度］1回の入院につき 30日（通算：1,095日）

※美容上の処置による通院、異常分娩以外の分娩による通院、治療を主たる目的としない診断のための検査による通院、治療処置を伴わない薬剤・治療材料の購入・受取りのみの通院等は、通院給付金のお支払対象外です。

引受基準緩和型三大疾病入院一時給付特約（無解約返戻金型）
ガン（上皮内ガンを含む）・心疾患^※2・脳血管疾患で入院されたとき、およびその後1年以上経過してそれらの病気で入院されたとき

三大疾病入院一時給付金

三大疾病入院一時給付金額：50万円の場合
一時金として 50万円

※2 心疾患には、「高血圧性心疾患」は含まれません。
※責任開始日からその日を含めて90日を経過した日の翌日（91日目）をガン給付責任開始日としてガンに関する保障を開始します。ただし、責任開始期の属する日の5年前の応当日からガン給付責任開始期の前日までに、ガンと診断確定されていない場合に限ります。

引受基準緩和型保険料払込免除特約
ガン給付責任開始期以後にガン（上皮内ガンを含む）と診断確定されたとき、心疾患・脳血管疾患で入院されたとき

保険料払込免除

保障はそのままで以後の保険料の払込みは不要になります

※責任開始日からその日を含めて90日を経過した日の翌日（91日目）をガン給付責任開始日としてガンに関する保障を開始します。ただし、責任開始期の属する日の5年前の応当日からガン給付責任開始期の前日までに、ガンと診断確定されていない場合に限ります。

引受基準緩和型ガン診断給付特約（無解約返戻金型）
ガン給付責任開始期以後にガン（上皮内ガンを含む）と診断確定されたとき、およびその後1年以上経過してガンにより入院されたとき（再発・転移を含む）

ガン診断給付金

ガン診断給付金額：50万円の場合
一時金として 50万円

※責任開始日からその日を含めて90日を経過した日の翌日（91日目）をガン給付責任開始日としてガンに関する保障を開始します。ただし、責任開始期の属する日の5年前の応当日からガン給付責任開始期の前日までに、ガンと診断確定されていない場合に限ります。

引受基準緩和型女性疾病給付特約（無解約返戻金型）
約款所定の女性疾病で入院されたとき

女性疾病入院給付金

女性疾病入院給付金日額：5,000円の場合
入院5日目まで 一律 2.5万円
入院6日目以降 5,000円 × 入院日数

約款所定の女性疾病で主契約の手術給付金のお支払事由に該当する手術を受けられたとき

女性疾病手術給付金

女性疾病入院給付金日額：5,000円の場合
1回につき［入院中］5万円［外来］2.5万円

※同一の日に女性疾病手術給付金のお支払事由に該当する手術と女性特定手術給付金のお支払事由に該当する手術を受けられた場合で、女性特定手術給付金をお支払いするときは、その日に受けられた手術に対しては女性疾病手術給付金をお支払いできません。

以下①～④のいずれかの手術を受けられたとき
①乳ガン（上皮内ガンを含む）による乳房の観血切除術 ② ①の切除術を受けた乳房の乳房再建術
③子宮摘出術 ④卵巣摘出術

女性特定手術給付金

女性疾病入院給付金日額：5,000円の場合
1回につき 15万円

※女性特定手術給付金は保険期間を通じて、「約款所定の乳房の観血切除術・乳房再建術および卵巣摘出術を受けられた場合は、各乳房・各卵巣につき1回」「約款所定の子宮摘出術を受けられた場合は1回」のお支払いを限度とします。

約款所定の女性疾病で、主契約の放射線治療給付金のお支払事由に該当する放射線治療を受けられたとき

女性疾病放射線治療給付金

女性疾病入院給付金日額：5,000円の場合
1回につき 5万円（60日に1回）

※保険料払込期間中に解約された場合は、解約返戻金はありません。特約には保険期間を通じて解約返戻金はありません。

告知項目

以下の①②③の告知事項がすべて「いいえ」の方はお申込みいただけます！

最近3か月以内に、医師から入院または手術をすすめられたことがありますか。

※対象外の病気やケガによる入院または手術をすすめられ、告知日時点ですでに退院している場合は「いいえ」に該当します。

過去1年以内に、病気やケガで入院をしたこと、または手術を受けたことがありますか。

※対象外の病気やケガによる入院・手術は「いいえ」に該当します。

過去5年以内に、ガン・認知症・アルコール依存症・統合失調症・肝硬変で医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがありますか。（ガンには肉腫、白血病、悪性リンパ腫、骨髄腫、上皮内ガンを含む）。

※現在ガン・肝硬変の疑いがあると医師に指摘されている場合も含みます（ガンには肉腫、白血病、悪性リンパ腫、骨髄腫、上皮内ガンを含む）。
※「診察・検査」には、治療を受けた最後の日から5年以上経過したガンの経過観察のための診察・検査を含みません。

さらに、下記の特約を付加する場合、該当の告知事項が「いいえ」の場合はお申込みいただけます。

過去２年以内に別表1の病気（またはその病気の疑い）や症状で次のいずれかに該当する事実がありますか。

・医師の診察・検査のいずれかを受けた。
・健康診断・人間ドック・ガン検診のいずれかを受けて、異常（要再検査・要精密検査・要治療）を指摘された。

※再検査・精密検査の結果、医師から異常なしと診断され、その後の診察（経過観察を含む）も不要と言われている場合は「いいえ」に該当します。

過去2年以内に、別表2記載の心疾患、脳血管疾患で医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けましたか。

※お申込みいただける場合でも、申込歴や給付金支払歴等によっては、お引き受けできない場合があります。
※お申込みに際しては、告知書を必ずご確認ください。
※この保険は、健康に不安のある方も加入しやすいよう設計された医療保険のため、三井住友海上あいおい生命の他の医療保険に比べて保険料が割増しされています。
※過去に病気やケガによる入院などをされている方であっても、健康状態について詳細な告知等をしていただくことにより、保険料の割増しがない三井住友海上あいおい生命の他の医療保険にご加入いただける場合があります。（ただし、健康状態によっては、ご契約に特別な条件がつく場合があります。）
※責任開始期前に発病した病気でも、その病気の症状が悪化したこと等により、責任開始期以後に初めて、入院・手術等の必要があると医師によって診断されたときは、給付金等のお支払事由の対象となります。ただし、責任開始期前に、その入院・手術等が必要であると医師により診断されていたときは、給付金等のお支払事由の対象となりません。